宮野 浩史 氏 CRISP CEO
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CRISPが運営するサラダ店「CRISP SALAD WORKS」にはレジがない。モバイルオーダーで集めたデータを駆使して顧客体験の向上を図る。創業者の宮野浩史は「再現性のない占いのような」外食産業の変革を志す。
レタスとほうれん草をベースにアボカドとチキンとトマトを入れて、ドレッシングはシーザーで――。CRISP(クリスプ)は顧客が食材やドレッシングを選んでサラダを作れるカスタムサラダ店「CRISP SALAD WORKS」を東京都内や神奈川県、大阪府に22店舗展開している。
CRISPのCEO(最高経営責任者)、宮野浩史は「外食産業のDX(デジタル変革)」を掲げる。外食産業の現状について「経営者が『売れそう』といった感覚で経営することが多い。まるで占いのような再現性のないビジネスモデルだ」と指摘する。
顧客から好評を得たとしても再現性が低ければPDCAサイクルを実行できない。そこでCRISPが目指すのは「デジタル化によるデータを使った顧客体験の向上」だ。
CRISP SALAD WORKSは持ち帰りを主とする飲食店だが、通常の飲食店と大きく異なる。POS(販売時点情報管理)レジはなく「注文して、料金を支払い、商品が完成するのを待つ」といった光景は見られない。
多くの顧客は店舗に入ると設置された棚に直行し、事前にスマートフォンアプリで注文したサラダが入った紙製のボウルを取って帰っていく。その他の顧客は店頭に設置されたキオスク端末で注文し、キャッシュレス決済で代金を支払う。顧客は待ち時間を短縮でき、店員はサラダの調理に集中できる仕組みだ。
データ分析を店舗運営に生かす
2014年の1号店開店当初から今のスタイルだったわけではない。「1号店を出店した際に人気が出たのはよかったが、長い列ができてしまった。そこで列を減らすためにモバイルオーダーに目をつけた」という。ヒントは既にモバイルオーダーを導入していた米国のスターバックスコーヒーだった。CRISPも2017年7月に同様の仕組みを導入した。
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