３月初めに韓国に戻って以降、会う人たちは決まって私に「東京オリンピック（五輪）は本当にするのか」と尋ねる。朝日新聞の先輩記者から聞いた言葉をそのまま使って「するようです」と答えている。 ところが５月２６日の朝日新聞に「夏の東京五輪 中止の決断を首相に求める」と題した社説が掲載された。朝日新聞は五輪公式パートナーであり、日本だけでなく海外でも話題になった。私も驚いて先輩に電話で確認したところ、「このような社説が出るとは思っていなかった。それでも五輪はするはず」と答えた。 その直前に米国が日本に対する渡航警戒レベルを最も高い「渡航中止」に引き上げたが、韓国では朝日新聞の社説を見て五輪が中止になると考える人も多かったようだ。 私の考えでは、朝日新聞は中止は難しいと知りながらも社説を載せたと思われる。なぜなら政治部の先輩らはいつ尋ねても一様に「開催するのはする」と断言してきたからだ。しないという選択肢はないということだ。それでも中止を求める社説が掲載されたというのは、世論の力を受けたためとみられる。 朝日新聞が５月中旬に実施した世論調査によると、東京五輪について「中止」を望む人が４３％で最も多かった。続いて「再び延期」が４０％、「今夏に開催」が１４％だった。「中止」または「延期」を望む人が８３％を占めるということだ。「再び延期」または「今夏に開催」を望む人の中には「選手の努力を尊重すべき」という意見も多い。選手のことを考えれば「中止」は気の毒だ。 ◆無観客開催なら経済効果少ない 家族や友人もほとんどが「開催しないほうがいい」と話す。新型コロナが流行する前に五輪のチケットを購入したと喜んでいた友人に今の心情を尋ねたところ「延期が決まった時に払い戻しを受けることができたが、延期されても見たいと思ってそのまま持っている。開幕が来月に迫っているが、まだ見ることができるのか分からない状態であり、もどかしさを感じる」と話した。８日、東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長は「観客の入場」問題について「６月中に方針を公表する」と説明した。 私は３月初めに韓国に戻ってきたため、それ以降の日本現地の雰囲気を肌で感じることはできない。２月までは東京の街には「ＴＯＫＹＯ２０２０」と書かれた旗があちこちで見られ、開幕までの残り日数を知らせるカウントダウン電光掲示板もあった。それを見ながら私も新型コロナが落ちついて東京五輪が安全に開催されることを望む気持ちがまだあったようだ。ところが４月下旬に３回目の緊急事態宣言が出ると、五輪開催に対する世論が悪化し始めた。緊急事態宣言は延長されて現在も続いている。変異ウイルス感染も心配される状況だ。「日常生活もまともにできないのに何のための五輪か」という不満の声が高まっている。小学生の子どもがいる友人は「運動会も中止されたのに五輪はするとは、子どもにどう説明すればよいのか分からない」と話した。 周囲のこうした声を聞きながら、私は太平洋戦争当時の「欲しがりません勝つまでは」という言葉を思い出した。戦争に勝つまでは貧しくても我慢して暮らそうという標語だ。五輪が終わるまで我慢してほしいというような日本政府の態度が、戦時国家が国民に犠牲を求めたのと似ていると感じた。 こうした中、５月１１日に出版社の宝島社が衝撃的な広告を出した。「ワクチンもない。クスリもない。タケヤリで戦えというのか。このままじゃ、政治に殺される」という企業広告が朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞に載った。太平洋戦争当時、竹槍のようなものを持って訓練を受ける幼い少女の写真が掲載された。ＳＮＳに多くの人がこの広告を載せていたため、私も韓国でその日の朝から接することができた。感染者が増えれば国民に外出自制や営業自制を要求する「非科学的」な政府対策を批判するメッセージだ。ＳＮＳには共感の声が広まった。これが政府に批判的な声を積極的に出すきっかけになったようだ。 著名人も次々と五輪開催中止を求める声を出している。作家の赤川次郎氏は朝日新聞６月６日付に「五輪中止、それしか道はない」として投稿した。「経済は取り戻せても、人の命は取り戻せないのだ。医療も報道も、それぞれ良識と良心をかけて、五輪開催に反対の声を上げるときである」と訴えた。
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