しっかりとデータを確認しよう
1年だけの結果を見ても特殊要因の影響が大きい可能性もあるため、2008年から2019年までの10年間を見てましょう。資産の種類は株（日本株式、先進国株式、新興国株式）と債券（先進国国債、新興国国債）、リートと呼ばれる不動産投資信託（日本、米国）の7種類の年率リターンを確認します。年間リターンというと難しいかもしれませんが、1年間の騰落率と考えてください。全て通貨は円ベースに修正されています。 さて、表を見て何を感じたでしょうか？たとえば2008年は9月にリーマンショックがありましたから、どの資産に投資をしていたとしてもマイナスです。最も安全性が高いとされる先進国債券であっても1年で-10.0パーセントです。先進国株式や新興国株式に至っては1年間で半分以上もマイナスになっています。恐ろしいですね。しかし、翌年、新興国株式は1年間で80パーセント以上も上昇しています。 仮に日本株式に上記の10年間投資をしていた場合、1年間の平均リターンは7.3％でした。つまり、この10年間に限れば、冒頭の「年間5パーセント」という仮定よりも有利な条件で資産運用ができていたことになります。嬉しい誤算となるでしょう。しかし、先進国国債で運用していた場合の1年間の平均リターンは3.3パーセントとなり、冒頭の仮定よりも低い利回りでの運用になってしまったとなるのです。
からの記事と詳細 ( 資産運用でよく出てくる「年率5パーセントで運用」は実現可能なのか？（MONEY PLUS） - Yahoo!ニュース )
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